子どもが1，2歳になってくると、幼稚園に入れるか保育園に入れるかで迷うパパママさんもいるのではないでしょうか？
共働きなら保育園を選択する場合が多いかもしれません。
でも最近は、幼稚園でも早朝保育や預かり保育があるところが増えていて、共働きの家庭でも幼稚園に通わせることも可能です。
そうなると費用を考慮して、幼稚園か保育園か選ぶ方もいるのではないでしょうか？
地域や園によっては、補助金制度があるところもあります。
今回は、幼稚園と保育園の費用はいくらくらいなのか、補助金制度はどのような場合にりようできるのかを紹介したいと思います。
幼稚園と保育園の費用はいくら？
幼稚園の費用は、公立か私立かで大きく違います。
公立幼稚園は平均年額約22万円（月額保育料以外に給食費や学校外活動費などを含む）、私立幼稚園は平均年額約50万円（同）となっています。
私立幼稚園の費用の方が、公立幼稚園の約2倍となっています。
月額にすると、公立幼稚園で平均2万円、私立幼稚園で平均4万円を支払っている家庭が多いようです。
保育園は、認可保育園・認証保育所・無認可保育所などがあり、預ける場所によって、費用は違ってきます。
認可保育園・認証保育所の保育料は、自治体によって定められます。
一般的には、保育を受ける子どもの年齢と世帯収入により、保育料が決定します。
保育園を検討している方は、お住まいの自治体で保育料がどのくらいになるのか確認して下さい。
3歳以上になると、幼稚園と保育園の保育料の差は少なくなります。
3歳未満の保育園の保育料は、高く設定されていることが多いです。
また、幼稚園も保育園も子どもの人数や兄弟の年齢で保育料が変わる場合があります。
入園を考えている幼稚園や保育園がある場合は、その園に直接問い合わせてみるのもいいと思います。
幼稚園と保育園の補助金制度
幼稚園・保育園の補助金制度は、幼稚園や保育園に通わせたい保護者の経済負担を軽減するために、国や自治体がその費用の一部を負担してくれる制度のことです。
補助の金額は、世帯収入により判断されることが多いです。
補助金制度でもらえる補助金の上限は、基本的に支払った保育料や学費です。
第一子か第二子かなどによっても、補助金の額や上限が変わってくるので、自治体や園に確認が必要です。
父親が単身赴任などで、子どもを通わせたい幼稚園や保育園がある自治体に父親の住民票がない場合は、母親名義で補助金を申請する必要があります。
補助金制度の申請には、様々な書類が必要です。
必要書類は、自治体や園によって異なる場合があります。
幼稚園の補助金には、保護者負担軽減補助金・就園奨励費補助金などがあります。
保育園の場合は、子どもが無認可保育園に通う保護者が対象になることが多いです。
無認可保育園の補助金は、通園している子どもの年齢により額が変わります。
最後に
幼稚園・保育園に通わせる場合、自治体や園によって、費用は様々だと分かりました。
事前に自治体や園に確認して、情報を得ることが必要だと感じました。
入園したい幼稚園・保育園の候補が複数ある場合は、見学や体験入園して比較検討してみてはいかがでしょうか？
